本日9月13日の日経平均株価の終値は、前日比89.20円（0.45％）高の1万9865.82円。3日続伸で、9月11日（月）から13日（水）までの3日間の上昇幅は、591円となりました。
懸念されていた北朝鮮の建国記念日（9月9日）のミサイル発射が無かったということが、一番の理由のようですね。しかし、根本的には全く問題が解決されていない（と思われる）のに、こんなに騰がってもいいのかな？というのが正直な感想ではあります。まあ、その前にかなり下がってはいるので、それがある程度回復しただけとも言えますが。
しかし、このまま株式相場の停滞が続くなら、この機会にこれまで買おうと思いつつ買えなかった個別株などいろいろ買おうかなと考えていたのですが、ちょっと買いそびれた格好となってしまいました。
ミサイルが「着弾」したら、投資家はどう対応すべきか？
そんな状況の中、投資家としての「北朝鮮リスク」への対応について、DIAMOND onlineにこんな記事がありました。
詳細は上記の記事を読んでいただければと思いますが、重要なのはこの部分でしょうか。
あってほしくないことだが、例えば日本の国土や領海に、ミサイルが着弾するような事態が起こった場合に、投資家が考えるべきことをまとめておこう。
まず、最も急いで判断しなければならないケースは、有事関連銘柄を持っている投資家の場合だろう。関連銘柄の株価は急騰する可能性が高いが、反転して下落する時のスピードもまた速いだろう。「売り場探し」に注力すべきだ。
次に、リスクを取る余裕のある投資家は、株価全体が大きく下落した段階で、戦闘が限定的なものにとどまり、株価が反転上昇する可能性がないか、すなわち「買い」のチャンスがないかを検討すべきだろう。
～中略～
また、ｉＤｅＣｏ（個人型確定拠出年金）やＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）などでインデックスファンドを買っているような一般投資家は、「着弾」で慌てて株式を売らないように気をつけるべきだろう。
もともと過大な投資額を株式などのリスク資産で保有しているのでない限り、株価はいったん下がっても、ある程度の時間で戻る公算が大きい。「状況は、株価に十分反映されている」と考えて、持ち続けることが正解になる可能性が大きいだろう。
なお、北朝鮮周辺で武力衝突が起きる場合、例えばヨーロッパなどの国にとっては「遠くの戦争」だということになる。つまり、広くグローバルに分散投資しておくことも有効だと言えるだろう。
要するに、仮にミサイル「着弾」という事態になったとしても、慌てず騒がず、以下のような行動を取るべしということでしょう。
- 有事関連銘柄は「売り場探し」に注力すべし
- 大きく下落した段階で、「買い」のチャンスを検討すべし
- 株価はいったん下がっても、ある程度の時間で戻る公算が大きいので、持ち続けることが正解になる可能性が高い（すぐに売るな）
- グローバル分散投資も有効（遠くの戦争は買い、近くの戦争は売り）
上記については全く異論はありません。リーマンショックを経験したインデックス投資家としては、何があってもうろたえず淡々と買い続けることが結局は正解に近づく最も簡単な方法であると思っているからでもあります。
当分の間は、ミサイル問題が収束するとも思えないので、いつでも「買い出動」出来る態勢は保持しておきたいと思います。通常の投資活動はこのまま継続しつつ、「着弾」による下落が落ち着いた（と考えられる）段階で、ちょっと多めの追加資金を投入することをイメージしています。
しかし、本当に「着弾」したら、どれくらい株式市場に影響は出るのでしょうか？「着弾」の規模や被害の程度、その後の事態の成り行きにもよるのでしょうけど、不安とともにちょっと野次馬的な興味もあります。まあ、そんなことになれば、自分の資産も少なくとも7～8桁万円単位の暴落を被ることになると思われますが…
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そんな時は相場格言でも読んで、心を落ち着かせましょうか。
